現場が悲鳴をあげている：介護スタッフ9割以上が“人員増”を求める理由

介護現場では今、「人が足りない」という声がこれまでになく強まっています。
最新の全国調査によると、介護スタッフの82.2％が「現状の人員体制では十分なサービスが提供できていない」と回答。さらに、90.5％が「人員を増やしてほしい」と訴えています。
この記事では、その背景と現場のリアルな声、そしてこれから介護職としてどう向き合っていくかを考えます。

調査で明らかになった「人手不足」と「処遇改善」への切実な声

数字が示す“限界”の現実

医労連が2025年10月に発表した調査によると、全国の介護従事者のうち8割以上が「人員不足によりケアが十分に行き届かない」と回答しました。
具体的には、入浴や排せつなどの支援が時間通りに行えない、記録や申し送りが後回しになる、夜勤中の対応人数が減っているなど、“時間にも心にも余裕がない”現場の姿が浮き彫りになっています。

「人を増やしてほしい」9割以上が感じる理由

同調査では、「人員を増やしてほしい」と回答した職員が90.5％に達しました。
中でも特に強い声が上がったのが、「夜勤体制の改善」と「介護職の給与水準の見直し」です。
「夜勤1人でフロア20人を見るのは限界」「休憩を取れないまま朝を迎える日もある」といった悲痛な声も多く、現場の疲弊は深刻です。

“人手不足”がスタッフとサービスに与える影響

ケアの質と安全への影響

人員が不足すると、利用者一人ひとりに向き合う時間が減り、ケアの質の低下を招く可能性があります。
特に、認知症高齢者への対応や急変時の観察など、慎重な判断を要する場面ではリスクが高まります。
「もう少し声をかけていれば転倒を防げたかもしれない」――そんな後悔を抱えるスタッフも少なくありません。

スタッフの心身の負担と離職リスク

厚労省の統計によると、介護職の離職率は全産業平均よりも約3ポイント高い水準で推移しています。
人手不足により、一人あたりの業務量が増え、「残業続きで体力的に限界」「休日も頭が休まらない」と感じるスタッフが多いのが現状です。
さらに、忙しさからくるコミュニケーション不足が職場の人間関係を悪化させ、「やりがいを感じながらも続けられない」という悪循環を生んでいます。

介護スタッフ目線で今知っておきたい“改善ポイント”

制度・報酬面での動きに注目を

2026年度に予定されている次期介護報酬改定では、処遇改善加算の一本化と賃金格差の是正が議論の焦点となっています。
今後は、職種・経験年数に応じた給与体系の見直しが進むと見られ、“経験が正当に評価される”仕組みの整備が期待されています。
また、自治体独自の補助制度やキャリア支援策も拡大しており、現場の声が制度へと反映されつつあります。

職場でできる“小さなアクション”が未来を変える

制度改正を待つだけでなく、現場の中でも改善の糸口はあります。
たとえば、意見共有の場を定期的に設けることで、負担の偏りや課題を早期に共有できます。
また、ICT導入による記録効率化や、新人教育の標準化もスタッフの心理的負担を減らす有効な手段です。
「自分たちの現場を少しでも良くしたい」という声が積み重なれば、確実に職場は変わります。

声を上げる勇気が、介護の未来をつくる

介護は“人”がすべての仕事です。だからこそ、働く人が疲弊してしまえば、利用者にとっても最善のケアは提供できません。
「こんな働き方を変えたい」「もう少し時間のゆとりがほしい」――その声は決してわがままではありません。
むしろ、現場の声こそが制度を動かす原動力です。
一人ひとりの小さな発信が、次の世代の介護をより良いものに変えていくのです。

まとめ：人を支えるには、人を守る環境が必要

9割を超えるスタッフが「人を増やしてほしい」と訴える今、介護業界は大きな転換点を迎えています。
人手不足の解消は、単なる“数の問題”ではなく、働く人の尊厳とケアの質を守るための基盤づくりでもあります。
これからも、現場で働く一人ひとりの声が社会を動かす力になる――そのことを信じて、私たちは歩みを止めてはいけません。